こんにちはー。くまぽろです。
また、お久しブログになってしまった・・・！
今回はずっとブログに書こう書こうと思っていた、『シン・鎖国論』です！
「シン・鎖国論」山岡鉄秀
シン・鎖国論 日本の消滅を防ぎ、真の独立国となるための緊急提言
著：山岡 鉄秀（やまおか てつひで）
★★★★★
「鎖国」というと、ネガティブに感じたり過激だと思ったりする方もいるかもしれませんが、本書はものすごくまっとうに歴史や事実を積み上げて、日本の真の独立を提言する本です。
著者は、情報戦略アナリストの山岡鉄秀先生。
（リンクからX（Twitter）に飛べます）
主に国際情勢や日本の政治関連のツイートをされています。
論理的に問題の本質をずばっと言いつつも、話し方は攻撃的じゃなく穏やかなところが私はとても好きです。
第一印象で「鎖国＝引きこもって、キリシタンを弾圧したネガティブな政策」と思った方は、ぜひこの本を読んでみてください！
日本が江戸時代に鎖国した本当の理由、そしてその精神がなぜ今の日本に必要なのかを、歴史的な事実や現在起こっていることを紐解き、しっかりと認識できるようになります。
Amazonでのレビューも星4.7と超高評価でした！
内容まとめ
「移民解禁」という愚かすぎる政策選択
川口市や蕨市のクルド人問題。
・家の敷地内で、無関係なクルド人同士が殺し合い
・自宅の1階に突然自動車が飛び込んできた
そういった問題の根本にある、「労働者不足」という構造上の問題を直視すべき。
日本人がやりたがらないキツい仕事である解体業をクルド人がやっている。
『西洋の自死』という本では、移民過剰受け入れによるヨーロッパの変質と崩壊が述べられている。
例えば、2011年のイギリスの国勢調査では、ロンドンにおける白人系イギリス人の割合はすでに44.9%！
他の欧州各国でも同じように、このままではその国の生粋の人がマイノリティになってしまう。
ヨーロッパの状態を見れば、それを後追いするのはおかしいと誰でもわかるが、日本ではほとんど報道されず、同様の移民政策を進めている。
秀吉〜家康が完成させた「鎖国」の意義
大航海時代のスペインやポルトガルは、「異教徒は人間と見なさずともよい」と考えていた。
ローマ教皇が「異教徒を奴隷にする許可」を与えていた。
キリスト教の布教はただ宗教を広めるためだけのものではなく、布教によってキリシタン大名となったものを手懐け、そこを糸口に侵略する。
秀吉は、キリシタン大名が日本人を奴隷として海外に売っていることを知り（その数5万人！）、バテレン追放令を出した。
この流れで鎖国に至るが、鎖国しようと思っても、日本が弱ければ一方的に軍事侵略されてしまう。
鎖国できた＝相手が侵略を諦めざるをえない強大な軍事力を持っていたということ。
現代日本の敵も徳川時代と共通
秀吉〜家康は、当初は外来の宗教に寛容であり、また貿易も重視していた。
しかしだんだんとそれを手段とした侵略、「敵はグローバリズム」であると気づいた。
島原の乱も、宗教による浸透工作とスパイ活動の末の反乱。
現在の外国勢力に国を売る政治家、官僚、経営者は、キリシタン大名と同じ。
国民と企業の利益はどこに消えた？
日本衰退の最大要因は、消費税。
景気が悪い時に消費税を上げれば、消費がより低迷するのはわかりきっているのに。
消費税の増税額と同程度の法人税額が減税されている。
消費税を「社会保障のために減らせない財源」と言っているのに、法人税は減税？
モノ言う株主に買収された企業はどうなるか。
短期的な利益だけを追い求め、企業の文化や長期的なビジョンはおかまいなし。
GAFAは日本で税金を払っていない。
例えばアマゾンジャパンは、アマゾン本社との間で利益調整を行い、日本法人ではほとんど利益が上がっていない形にしている。
これは適切でないとして東京国税局は140億円の追徴課税処分を行ったが、アマゾンは「アメリカで払っているから二重課税になる」と反論。
日米二国間で協議したものの、アメリカとの力関係で日本が全面的に譲歩することに。
少子化の原因も貧困化。
そもそも婚姻率が低下している。給料が低いほど、また正社員ではなく派遣やアルバイトになるほど婚姻率は下がる。
正社員を増やし、給与レベルを上げ、若い人が結婚できるようにしなくては！
WHOを世界政府に？エリートが明言する人口削減
パンデミック条約と国際保健規則の改訂によって、WHOがパンデミックを定義し、各国に命令できるようになってしまう。
実質的に各国の主権を奪うことになる。
世界を動かすような資本家は、「情け深い独裁者が、平和的に平等に人口を削減するのが望ましい」と考えている。
有名なところでは2010年のビル・ゲイツのTEDトーク。
「ワクチンで人口増加を10〜15%と抑制できる」と明言している。
（この動画はTEDのWebサイトで閲覧できる）
PCR検査でCT値の設定により過剰に陽性者と診断されるようにし、事故で死んでも陽性ならコロナ死とした。
（結果、コロナの恐怖でみんながワクチンを打つ）
ファイザーの治験で副反応が大量にあることも元々わかっていた。
日本が今も属国であることは一目瞭然
アルトラブという、米軍基地の上空に広がる広大な制限空域。
そこは米軍しか使用できず、日本の民間機は飛んではいけない。
有名なのが横田空域。
横田基地のある東京多摩だけではなく、山梨や新潟を含む1都9県の高度2500〜7000mの階段状の空域。
羽田から西日本や沖縄に向かう旅客機が、最短距離を飛ばずに一旦沖に出て迂回していくのは、横田空域を飛べないから。
また、日米合同会議という非公開会議で、アメリカから命令された内容が実質的に日本の政策となっている、と指摘されている。
アメリカ側代表は在日米軍の幹部、日本側代表は各省庁の幹部。
この秘密会議の存在は総理大臣ですら知らされていなかったことを、以前に鳩山由紀夫氏が告白した。
吉田茂が日米安保条約に調印し、日本の占領継続を決定的に
1952年のサンフランシスコ講和条約で、日本は米軍統治から独立したと一般には言われているが、同時に調印した日米安保条約が占領を継続する内容の条約となっている。
「国防をアメリカに任せ、経済に専念したから奇跡の復興を遂げた」という言説も事実ではない。
朝鮮戦争、ベトナム戦争による特需が大きかった。
いまだに占領下にあるということを国民に意識させないようにするために作られたイメージ。
上記の政策を進めた吉田茂も、豪胆で立派な首相というイメージで語られるが、虚構のストーリー。
実際には英語も堪能ではなく、アメリカに媚びへつらい、日本の再軍備を徹底的に嫌った。
日本の誇りを守ろうとした「重光葵」
吉田茂とは逆に、日本の独立を真に回復しようとした重光葵。
戦前、戦中、戦後を通じて外交官から外務大臣まで務めた。
戦前には、欧米との戦争を避けるため、日中戦争の最中、イギリスに中国への援助をやめるよう説得した。
結果的には開戦となったものの、戦後もイギリスは「重光は戦犯にあらず」と擁護。
戦中には、「大東亜共栄宣言」を発表。欧米との戦争は、人種差別をなくし、アジアの国々が互いに自主独立するためであることを宣言。
敗戦時には、降伏文書に署名。戦争回避に全力を挙げていた者が、誰もが忌避する降伏文書への署名という責任も全うした。
日本政府を介さず米軍による直接統治をするとマッカーサーが言い出したときにも猛抗議。
この毅然とした抗議がなければ、公用語が英語となり、司法権も奪われ、日本円もなくなることになっていたかも。
国連加盟時にも演説し、各国から万雷の拍手を受ける。
「歪められた言語空間」は、全体主義への一本道
戦後GHQによる徹底的な言論統制が行われたが、その体制がそのまま続き、日本は非常に閉鎖的な言論空間だが、そのことにほとんどの人が気づいていない。
ウクライナ戦争報道は象徴的。
戦争時にはどちらもが情報戦・謀略戦を展開しているのに、ウクライナ＝善、ロシア＝悪という非常に偏った報道になり、以下のようなことが伏せられている。
・ウクライナが戦争より前にロシア系住民を虐殺していた
・アゾフ大隊というナチ思想を信奉する軍隊が、その虐殺に関与している
・ウクライナで起こったマイダン革命は、アメリカが工作して引き起こしたもの
・ウクライナはヨーロッパで最も汚職がひどく、バイデン親子と癒着
・ゼレンスキー大統領も、アメリカのユダヤ人富豪ジョージ・ソロスの支援で大統領に
感想
内容が多岐に渡りすぎて、、我ながらよくまとめた(T_T)
消費税の話や、少子化は貧困化だという話は、自分の生活と結びつけて考えやすく、かつニュースで一般的に言っていることが嘘だったり的外れだったりすることが、よくわかると思います。
少子化の話の裏付けとなる、婚姻数の推移や、男性の年収と結婚率の関係などは、調べれば国が作っているデータを実際に見ることもできます。
「日本が属国」というと「そんな大袈裟な・・・笑」と思う人が多そうだけど、アメリカ軍だけしか飛んではいけない領域が日本の真ん中にばばーんとあるのをしれば、「え？日本の上空なのに？」と誰もが疑問に思うんじゃないでしょうか。
こういったわかりやすいこと、でもこれまでの私たちの認識と大きく外れている事実を、一つ一つ、一人一人に広めていかなくてはと思います。
そして移民問題も！
ロンドンの人口割合の話は驚きではないでしょうか？
その上で、ヨーロッパの最近の選挙を見てみれば、いかに移民に反対している人が多いかがよくわかります。
外国人参政権なんてものが導入されてしまった日には、移民の人たちは自分の権利をもぎとってやるんだと必死ですから、政治に無関心な日本人はあっという間に今までのような生活を送る権利を奪われてしまいます。
痛い目を見てから気づくのではなく、ヨーロッパの先例から学ばなくてはいけません。
著者の山岡先生のTwitterやYouTubeなどもぜひ見てみてください！
日本のメディアが報道しない海外の情報を、たくさん知ることができます。
ここまで読んでいただき、ありがとうございました。
以上！